この記事は「リサーチから共創へ」をテーマにした実務編ガイドです。まず全体像から把握したい方は、上記のガイドもあわせてご覧ください。
この記事のポイント：
・グループインタビューは「意見収集」に強い調査手法
・共創セッションは「一緒に発想する場」として新しい価値を生む
・両者を組み合わせることで、商品企画の精度とスピードが向上する
はじめに：調査の次に必要なもの
商品企画やマーケティングでよく使われる調査方法のひとつに、グループインタビュー（FGI）があります。数人の生活者に集まってもらい、モデレーターが質問を投げかけて意見を引き出す。多くの担当者が経験している、定番の調査です。
しかし、「調査の結果はあるのに、実際の商品改善や新しい発想につながらない」と感じたことはないでしょうか。そこで注目されているのが、共創セッションです。調査で終わらせず、生活者と一緒に考えることで新しい気づきを得られる場です。
グループインタビューの特徴と強み
まずはグループインタビューの特徴を整理してみましょう。
- 効率的に意見を集められる： 少人数からまとまった意見を引き出せる。
- 傾向を把握できる： A案とB案、どちらが好まれるかなど、比較に強い。
- 数字に背景を加えられる： アンケート結果の「なぜ？」を補足できる。
つまり、「意見収集」や「傾向の把握」には有効ですが、生活者と一緒にアイデアを生み出す場にはなりにくい、という特徴があります。
共創セッションの特徴と強み
次に共創セッションです。こちらは調査とは発想が少し違います。
- 企業と生活者が対等に話す： 担当者と参加者が同じ立場で議論する。
- 体験や文脈を重視： 実際に商品を手に取ったり、使う場面を想像しながら意見を出す。
- アイデア創発につながる： 他者の発言に触発され、新しい発想が広がる。
調査が「答えを集める場」だとしたら、共創は「一緒に考え、新しい答えを生み出す場」です。
現場ストーリー｜実際の支援事例
生活者同士の会話から、新しいアイデアが生まれました。
ある共創セッションでは、企業側が用意した質問に一人ずつ答えてもらうだけではなく、 参加者同士の会話が自然に広がる時間を大切にしました。 一人の生活者が話した使い方に、別の参加者が 「私は違う場面で使っています」と反応したことから、会話が思いがけない方向へ動き始めました。
さらに別の参加者が家族との出来事を重ね、 企業側もその場で疑問を投げかけたことで、 最初から用意されていた選択肢にはなかった新しい使い方や改善のヒントが生まれました。
共創セッションの価値は、参加者の意見を集めることだけではありません。 誰かの言葉が別の人の記憶や発想を呼び起こし、 企業と生活者が一緒にまだなかった答えを育てていくことにあります。 グループインタビューとの違いが具体的に表れた事例です。
現場ストーリー CASE004を見る →グループインタビューと共創セッションの対比
意見収集や傾向把握に向く。
改善点の具体化や新企画づくりに向く。
調査と共創、どう使い分ける？
調査（グループインタビュー）が向いているケース
- 既存商品の評価を確認したいとき
- 複数案のうち、どちらが支持されるかを知りたいとき
- ターゲット層の価値観を整理したいとき
共創セッションが向いているケース
- 新しいアイデアや改善点を生活者と一緒に探りたいとき
- 調査結果を「実際の行動や感情」と結びつけたいとき
- 企画段階から生活者を巻き込みたいとき
組み合わせるともっと強い
調査と共創は、どちらか一方を選ぶものではありません。両方を組み合わせることで強みを発揮します。
- 調査で方向性を確認： A案とB案のうち、どちらが好まれるかを把握する。
- 共創で具体化： 選ばれた案を、生活者と一緒にどう改善できるかを探る。
この流れを作ることで、「調査で終わる」から「調査＋共創で形にする」へと発展できます。
まとめ：次の一歩は「共創をプラス」
グループインタビューは、意見を集め傾向を知るのに強い手法。共創セッションは、生活者同士や企業との対話から発想を広げるための場です。それぞれ役割は違いますが、組み合わせれば商品企画の精度とスピードが格段に上がります。
すでに調査を経験している担当者だからこそ、次は「共創をプラスする」という選択肢を検討してみてください。
よくある質問（FAQ）
Q1. グループインタビューと共創セッションはどう使い分ければ良い？
A. 傾向把握や評価比較＝グループインタビュー、改善具体化や新規発想＝共創が基本。企画初期はGIで方向付け、試作段階は共創で磨き込みが効きます。
Q2. 共創セッションの最小構成は？
A. 5〜6名×90分で十分です。触れる→なぜを深掘り→その場で軽微な改良案の1サイクルを回すだけでも学びが出ます。
Q3. ファシリテーターは社内でも大丈夫？
A. もちろん可能です。私たちはむしろ、企業側の参加者全員がファシリテーターとして進行できる力を持つことを推奨しています。
外部任せにせず、社員一人ひとりが生活者の声を受け止め、中立的に場を動かせるようになることで、共創が「一過性のイベント」ではなく社内文化として根づきます。
Q4. 成果物は何を用意すればよい？
A. 気づきログ（発言要旨＋背景）／改善バックログ（優先度付き）／次回検証プランの3点をセットに。次のスプリントへ直結させます。
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